省エネ法改正の講習会の為に名古屋市公会堂へ

建築物の省エネ法が改正され

今後、戸建て住宅などに対する措置では

設計者である建築士から建築主に対して

省エネルギー基準への適合状況の説明が必要になります

建築物の省エネ化はさらに進んでいくでしょう

それにあわせ建材や施工方法も進化します

施工会社や職人さんとも情報共有していく必要がありそう